転職をする理由の中には、「前職場で転勤を命じられたため」というものもよくあります。
独身で身軽なときは、転勤を受け入れることができても、結婚や子育てなどで転勤ができなくなり、やむを得ず転職活動をする人もいるのです。
今回は、職種や会社規模よりも「勤務地限定社員」「転勤なし」を条件に転職活動をするときの方法と裏技についてお話しします。
「勤務地限定社員」は求人情報検索の段階で決まる
転職先に求める条件が「勤務地限定」である人は、職種や会社規模よりも「勤務地」を優先して求人情報を探したほうが、希望の転職先を見つけられる可能性が高いかもしれません。
勤務地を限定して転職先を探す人の多くは、家庭の事情など自分の努力だけではどうにもならない事情を持っているものです。
長く落ち着いて働き続けるためにも、勤務地限定の条件は優先したほうがいいでしょう。
勤務地優先で転職先を探すためには、求人情報を探す段階から気をつけなければなりません。
求人情報をみていると、「勤務地」と「面接地」と「本社所在地」が書かれています。
「面接地と勤務地は同じ」と思いこんでいる人が意外と多いのです。
大きな会社になればなるほど、本社以外に支社や営業所がたくさんあり、採用面接場所と勤務地が離れている傾向があります。
求人情報を検索するときには、「勤務地」をチェックしながら探すようにしましょう。
また「勤務地限定」で求人検索をするならば、パソコンを使った検索が便利です。
ハローワークのインターネット検索サービスでも勤務地や沿線を選ぶことができますが、応募には最寄りのハローワークから紹介状を発行してもらわなければならないことが多いようです。
一方、転職サイトならば希望勤務地や待遇を設定することができるため、自分の優先順位を考慮しながら効率よく転職活動を進めることができます。
「転勤なし」は「職種選び」が裏技になることも
せっかく求人情報検索で希望勤務地の求人をみつけても、「転勤あり」と書いてある場合は注意が必要です。
転勤がある会社は、最初は希望勤務地で働くことができても、慣れてきたころに転勤を命じられる可能性があるからです。
長く同じ勤務地で働き続けたい場合は、「転勤あり」の求人は要注意しましょう。
ただ、転勤がある会社であっても応募をすぐにあきらめる必要はありません。
求人情報をチェックして、会社の支社や営業所など「転勤になる可能性がある勤務地」をチェックしてみましょう。
中程度の会社規模であれば、近隣に営業所が集まっていることもたくさんあります。
「転居を伴わない転勤」である可能性もあるのです。
また、転居しなければ通勤できない場所に営業所があったとしても、営業所で行う業務によっては自分とは転勤が無関係になることもあります。
例えば、経理職で転職した場合は、ほとんどの勤務地が本社になります。
営業所がたくさんあったとしても、営業所で行う業務は「営業部だけ」という会社も多いのです。
この場合は、経理職で採用された人が営業に異動になる可能性は少ないため、転勤の可能性も低いと考えられるでしょう。
しかし、会社によってはさまざまな考えで「無関係な職種に意図的に異動させる」こともあります。
職種に関係がなくても、求人情報に「転勤あり」と書かれていて、営業所がある限りは転勤の可能性がゼロではないと思っていた方がいいでしょう。
裏技：面接では「期間限定の勤務地限定」をアピールする
事情によっては、期間限定で転勤ができない人もいるかもしれません。
例えば、子育ての関係で「子どもが社会人になるまでのあと3年は転勤ができない」という場合は、面接で「期間限定の勤務地限定」をお願いしてもいいのではないでしょうか。
多くの場合、採用直後に予定勤務地から転勤させることはありません。
採用して数年が経ち、仕事の適性がわかってきてから適材適所に異動させることになります。
そのため、「採用後3年間は住居の移動はできない」という程度ならば、採用に不利になる可能性は低いでしょう。
自分が働きたい職種や会社の求人を見つけたのならば、面接の時に「期間限定の勤務地限定」を伝えてみる価値はあるのではないでしょうか。
転勤なし「地域限定社員」まとめ
勤務地は、生活スタイルに直結するため転職条件の中でも優先順位は高くなります。
面接では、つい「合格したい」という気持ちが強くなり、希望勤務地までお願いすることは難しいかもしれませんが、採用後に勤務地の話をすることはさらに難しくなるものです。
よい転職先をみつけるためにも、勤務地については納得できるまで面接で話しをしたほうがいいのではないでしょうか。
