希望の転職をするためには、希望の求人をみつけることが大切です。
たくさんの求人情報の中から、自分が希望する会社の求人情報をみつけたときは、とてもうれしいものです。
しかし、希望の会社の求人はあっても「志望職種の募集が出ていない」ということがよくあります。
そんなとき、すぐに応募をあきらめてしまうことは、もったいないのかもしれません。
今回は「志望する会社の求人はあっても志望職種の募集がされていないとき」の対処方法についてお話しします。
会社規模によって「募集職種の柔軟性」あることも
職種の数は、会社規模と比例して多くなっている傾向があります。
職種が多ければ多いほど、「好きな職種に配属される可能性が高くなる」と思われがちですが、実は逆であることの方が多いのです。
大きな会社ほど、部署ごとに仕事の区切りがはっきりとしています。
例えば、大きな会社は、総務部と経理部は別部署になっていますが、小さな会社の場合は総務部と経理部が一緒になり「総務経理部」となっていることもあるのです。
総務経理部になっている会社かそうでない会社かを見抜く方法は、求人情報に書いてある「仕事内容」をみると簡単にわかります。
総務部と経理部が一緒になっている会社は、例え募集職種が「総務部」と書いてあっても、仕事内容の中に「帳票処理・小口現金処理」など経理業務を連想させる言葉が含まれているものです。
また、資格欄にも「簿記資格保有者優遇」と書いてあれば、総務経理部の募集であることがわかります。
希望職種が「経理部」の人は、意外と総務部で募集が出ているけれど「実務は経理部」であることも多いため、あきらめずに応募してみるといいでしょう。
一方、大きな会社は総務部と経理部がしっかりとわけられています。
総務部と経理部の両方がある場合は「総務部で募集していたのに、入社したら経理の仕事も含まれていた」ということは、まずありません。
大きな会社よりも小さな会社の方が、募集職種の柔軟性は大きいと言えるでしょう。
総務部と経理部以外にも、「営業部と営業企画部」、「秘書課と経営企画部」なども会社の大きさによって、部署が分けられているところと、そうでないところがあります。
募集職種以外は対応不可なことも
会社の規模に関わらず、「募集職種以外は対応不可」ということもあります。
それは、求人を出した事情や背景です。
例えば、急に社員一人が退職することになり、欠員補充のための募集は「募集職種以外は対応不可」であることがほとんどです。
なぜならば、採用側からしたら突然の欠員にあたふたしている状況のときに、急を要さない部署に、わざわざ新しい人を入れる手間を増やしたくはないからです。
即戦力になる転職者であっても、会社にとっては「新しい人」になります。
新しい人を入れると、手続きだけでなく人間関係など、手間と時間がとてもかかるのです。
「必要に迫られて出された求人」の場合は、募集職種以外の対応は難しいでしょう。
まずは「募集職種」で応募しよう
「希望の会社の求人情報をみつけたけれど、自分の志望する職種での募集がない」とき、一番固い方法は「とりあえず入社してから希望職種を伝える」ことです。
部署がきちんとわかれている会社であれば、定期的に人事異動はあります。
入社するときから希望の部署に配属されなくても、数年後には希望の部署に行くことを目標にしていればいいのではないでしょうか。
「働きたい会社」の求人情報をみつけただけでも、とても幸運なことです。
せっかくみつけた求人をあきらめるのではなく、とりあえず好きな会社に「入る」ことが志望職種に配属されるための第一関門なのです。
上司や人事部に希望職種を伝えるタイミングも大切です。
試用期間中に希望職種を言うのは、早すぎます。試用期間(一般的に3カ月程度)が終わり、社内に自分の能力を知られるようになったら「実は配属されたい部署があります」と言ってみるといいでしょう。
「希望の職種募集がない」まとめ
実際に転職をしてみると、志望していた職種が必ずしも適材適所の職種でないことに気づかされることもあります。
「自分が好きな職種が自分に合っているとは限らない」ということです。
最初から自分の適性を決めつけず、柔軟に受け入れてみることも「自分に合った職種」を見つけるチャンスかもしれません。